環境教育の必要性環境教育推進法
環境教育とは、環境や環境問題に対する興味・関心を高め、必要な知識・技術・態度を獲得させるために行われる教育活動のことです。人間の全体に関わる問題として、学校以外でも様々な活動が行われています。関連する学問分野は教育学、心理学、医学、人類学、社会学など多岐に及ぶため、なかなか総合的な教育を実践できる場の環境整備が充実していないのが現在の問題点です。
日本では、1960年代に生じた深刻な公害や自然破壊の問題に対する社会運動が発展し、その解決法として認められるようになったのが環境教育の最初でと言われています。しかし、環境学、環境問題に対する市民の知識・関心の低さが指摘され、それを教育する方法として環境教育の概念が形成されました。 1990年には日本環境教育学会が創設され、環境教育の理論的体系付けが一つの目標とされました。2003年の「環境の保全のための意欲の増進及び環境教育の推進に関する法律」の制定により、環境教育の推進のための施策が現在行われ、自然保護に限らず、持続可能性についての議論などの広い意味を含んでいます 。
私たちが実践する環境教育身近な問題としてとらえる教育プログラム
日本には学校をはじめ、多くの任意団体・NPO法人が、環境教育活動を行っております。例えば、自然観察会や里山保全活動などであり、自然学校と称して、全国あちこちで聞かれるようになってきました。
アウトドアブームの影響も重なり、子供達の夏休みのレクリエーションとして取り入れられたり、家族旅行のレクリエーションとして利用されたりと、自然と触れ合ったり、自然の大切さを体で感じられるなど、自然体験によって得られる心地よさが、人気となっています。
しかし、自然が豊富なところで感じる環境保全の必要性が、必ずしも、私たちの日常生活に反映されているとは言えません。それは、レクリエーションの一部として捉えられていたり、実生活と自然の豊かさとのギャップなど、さまざまな要因が重なっているからだと私たちは考えております。
楽しみながら学ぶ取り組み都市部をフィールドにした活動
環境影響を最も受けやすいのが、人口が集中している都市部です。このフィールドを活用して環境教育を実践する方が、自然の豊かなフィールドで行うより遥かに効果的と考えられます。しかし、環境問題は分野が広く、その知識を誰かに押し付けられても、なかなか行動に移すまでには行きません。
そこで私たちは、誰もが楽しみながら学べる形として、観光(レクリエーション)と環境教育を融合させたツアープログラムを実施、普段見慣れない都市部の姿を「エコツアー」という形で巡り、指導者がガイドという形で、人間が引き起こした環境破壊のメカニズムを解説し、具体的な環境問題を参加者自らが体感し、考え、環境保全への意識向上を狙って環境教育活動を実践しています。
私たち人間が関わる水辺大切なのはやっぱり水
人間が地球上で暮らすために最も必要な物は｢水｣です。昔から私たちは、水を使うために沢山の知恵と努力を繰り返しています。その水と接する最先端の場所が「水辺」です。東京の水辺を巡ると、歴史・文化・環境破壊のメカニズムなど、普段何気なく暮らす都市部での生活が、自然に対してどれ位影響を及ぼしているのかを確認する事が出来ます。
更に、現在の問題点や今私達が取り組まなければいけない環境問題が何なのかを自分の目で見ることができます。環境教育の場として最適な場所、それが「都市部の水辺」なのです。
環境保全への意識向上は、忘れてしまった水辺をもう一度見直すことで、実現できるかもしれません。親水性を高めながら水辺再生を狙った地域活性への取り組みこそが、環境保全への取り組みだと考えるのです。
水辺をテーマにした環境教育の実践エコツアーからグリーンツーリズムまで
私たちのフィールドは、都市部だけではありません。｢水｣の必要性を学ぶには、臨海部から山間部まで、全てのフィールドが重要となるのです。そこで、海では年間を通して自然と触れ合うプログラムを展開し、夏だけと思われがちの海をもっと理解してもらう取り組みを行っています。川では、都市部の河川を利用し観光と環境教育を融合したボートで巡る「都心の水辺でエコツアー」を実施、年間2,500人以上の参加者がこれまであります。
また、山では、水がもたらす自然の恵み、その恩恵を受けて暮らす人間との関わり方を学ぶ取り組みとして、グリーンツーリズムや農業体験などを地域住民との連携で行い、子供から大人まで沢山の参加者があり、人気となっております。縦割り行政と言われている今日、それぞれの分野は所管する関係省庁のガイドライなどを基に行われているため、一つの組織が全ての分野を網羅する取り組みは中々ありません。
私たちの存在意義は、こうした縦割り行政ではできない、「水」｢水辺｣をテーマにした総合的な環境教育の実践を目指すことです。沢山の地域で、こうした取り組みを展開して行きたいと考えております。
